賃貸住宅のバリアフリー化は貸し手と借り手双方に有益

本格的な超高齢社会が到来したと言われるわが国では、その影響がさまざまな方面に及んでいますが、賃貸住宅市場も例外ではありません。以前は独身の若年層が中心的な利用者であったアパート等でも、高齢者の1人暮らしまたは夫婦暮らしという入居世帯が目立つようになってきています。こうした状況を受け、近年目立つのがリフォームによって賃貸住宅をバリアフリー化するという傾向です。既存の物件だけでなく、新築をあらかじめバリアフリー仕様にするケースも増えてきています。

加齢によって身体機能が衰えてくると、玄関や敷居などのちょっとした段差にもつまずき、転倒事故を起こすリスクが増大します。また、トイレや浴室などを使用する時でも、近くに手すりがないと掴まって立ち上がるのが難しくなったりもします。バリアフリー化とは、こうした事情に配慮して住宅内に必要な工事を行い、高齢者でも快適に暮らしやすくすることをいいます。本人に安心をもたらすばかりでなく、同居者による介助の負担を軽減するという効果もあります。

賃貸住宅のオーナーに対しても、バリアフリー化はメリットをもたらします。住戸内における事故のリスクが減少すれば所有者として緊急時に対応しなければならなくなるケースが少なくなりますし、誰でも安全に暮らせるための設備を備えていることをアピールすれば、稼働率の向上にもつながります。専有部分だけでなく、共有部分にも必要な対策を講じれば、その効果はいっそう高くなります。バリアフリーの賃貸のことならこちら